パキスタンの海外勤務求人

パキスタンに進出している日系企業は約80社、在留邦人数は約1000人。この数字だけ見ると、日本経済にとっては馴染みが薄い国のように思えますが、ここ数年、急成長を遂げていることもあり、日系企業の進出ペースが加速しています。

 

パキスタンの海外勤務求人

 

特に、現地におけるインフラ整備、各種建築工事の受注を積極的に進めているゼネコン、建築会社、総合商社の動きにはめざましいものがあります。

 

それに加えて、経済発展に伴い、工業生産量が増加している背景を受けて、現地メーカー、及びパキスタンに進出している外資メーカーに対して、売り込みをかけるため、現地に営業拠点を開設する日系メーカー(産業機械、生産設備、機械部品、電子部品等)も増えています。

 

そのため、パキスタンに駐在する人材を募集する求人案件についても、少しずつ出てきています。常時、募集がかかっているというまでには至っていませんが、募集数は着実に増えてきているので、チャンスは広がっています。

 

募集職種に関しては、海外営業、マーケティングといった販促系、施工管理、測量設計といった技術系の職種に加えて、財務経理、総務、法務といった管理部門系においても、求人が発生しているといった状況です。

 

応募資格としては、該当業務における実務経験を有していることが条件になっている点は全職種共通ですが、語学力については、職種によって開きがあり、販促系、管理部門系については、中級レベルからビジネスレベルの英語力(TOEIC600~800以上)が求められる傾向が強くなっています。

 

一方、技術系については、入社後、社内研修で必要なスキルを身につけることを条件に、応募時には語学力は不問とされるのが一般的です。ただし、例外もあるので、このあたりの条件については、個々に確認するようにしてください。

 

なお、パキスタン駐在の求人情報を調べる時には、下記の転職エージェントを活用することをオススメします。ここ数年における取り扱い実績が豊富なので、問い合わせれば、現在、発生している求人について教えてくれます。

<パキスタン駐在の求人案件の取り扱い実績がある転職エージェント>

 

補足としては、リクルートエージェントはメーカー・総合商社、パソナはゼネコン・建築会社からの求人の取り扱い実績が多くなっています。ビズリーチは業種にかかわらず、マネジメントレベル(マネージャー、事業管理責任者、現地子会社執行役員等)の求人の取り扱い数が多くなっているエージェントです。

 

それぞれ、特徴があるので、自分が希望する職種に合ったエージェントを利用するのがオススメではありますが、パキスタン駐在の求人というのは絶対数が少なく、情報を入手するための難易度が高くなります。

 

こういった状況下では、複数の情報源を確保しておいたほうが有利なので、この3社、全てに問い合わせておくというのも賢明な手段です。求職者登録(会員登録)をしておけば、自分が希望する条件に合う求人が新規で発生した時に、メールで通知してもらえるので、とりあえず、登録だけしておくというのもアリです。

 

いずれにしても、パキスタン駐在の求人については、今後、動きが激しくなることが予想されるので、こまめにチェックして、最新の動向を押さえることを心がけておいてください。

 

また、現時点(2016年2月)においては、駐在員の募集案件が少ない反面、パキスタン企業への営業・交渉で、頻繁に現地への出張が発生するといったタイプの求人であれば、それなりの数が存在するので、まずは日本でパキスタンと関わる形で働きながら、現地に駐在するチャンスを狙うという考え方もあります。最後に、補足としてお伝えしておきます。

 

リクルートエージェントは、元々、英語が得意な人の転職支援に力を入れていましたが、最近では、入社後、勉強して身につけることを条件に、今現在の英語力については不問とする採用方針を採る企業からの求人についても、取り扱うようになっています。

 

そのなかには、海外出張や海外勤務の機会が想定される求人も含まれるので、興味がある人は、リクルートに相談してみてください。

 

なお、20代・30代の人には、マイナビエージェントという転職会社もオススメです。リクルートとは、また違った系統の求人を確保しているので、両者をダブルで利用すると、多角的に情報を集められるので、よりチャンスが広がります。

 

特に、第二新卒者の場合、好条件の求人を紹介してもらえる可能性が大です。一方、30代後半以降の経験豊富な人の場合、マイナビはそれほど良い求人を扱っているわけではないので、それほど期待は出来ないです。(他社のほうがオススメです。)